ハイリスク・ハイリターンな「信用取引」の基本

徳田陽太

2017/03/30 2023/05/22

資金力に余裕がない人が手早く資産を作るためには、レバレッジをかけた「信用取引」は一つの選択肢です。しかし、仕組みを理解しないでやみくもに取り組むと、大きな損失を生む原因にもなりかねません。

今回は、信用取引の基礎知識を見てましょう。

預け入れ資産を担保に資金や株式を借りる「信用取引」

信用取引とは、現金や株式を担保として証券会社に預けて、証券会社からお金を借りて株式を買ったり、株券を借りて売ったりする取引であり、担保評価額の最大約3.3倍まで株式の取引ができます。

取引方法が現物取引だけだと参加者が資金が豊富な人に限られるので、株価の形成に大きなゆがみが生じる可能性が出てきます。手持ち資金や手持ち株券を担保にすることで売買に参加できる信用取引があれば参加者を増やせるので、市場における公正な価格形成の促進が期待されるのです。

上昇局面では信用買い、下落局面では空売り

信用取引では、現金を借りて株式を買うことを「買建(かいだて)」、株式を借りて売ることを「売建(うりだて)」といいます。

信用取引の魅力はいくつかありますが、もっとも大きなものが値上がり局面では買建、値下がり局面では売建を使うことで値上がり・値下がりのどちらでも利益を狙えることです。

損失が拡大すると追証のリスク

信用取引では、担保を差し入れて現金や株式を借りて取引をするので、定められた担保率（保証金）を維持する必要があります。保証金が一定比率（最低維持率）を下回ると、定められた期日までに速やかに保証金（追証）を預け入れる必要があります。

一度発生した追証は、その後の相場の変動により担保(保証金)率が回復しても、自然に減少・解消することはありません。

手数料以外の「金利」と「貸株料」に注意

信用取引で買建てると、借り入れた資金に対して金利が発生します。気を付けたいのが、約定日と受渡日が異なるので、買建ての翌日に決済をしても、実際の受渡日に基づいて金利が計算される点です。

受渡日は約定日の2営業日後なので、約定日と受渡日の間に取引がない日を含まなければ、その間も金利が生じます。なお、買建てた当日に決済しても1日分の金利が発生します。

2種類ある信用取引の決済方法

買建てでの信用取引の決済方法には、主流である売却（反対売買）と「現引き」があります。現引きとは、信用取引で買ったときの買値で改めて資金を支払うことで、その銘柄を現物株式として保有することです。信用取引の「期日」が来たけど、まだまだ値上がりしそうなときに役立つ決済方法です。

売建てでの信用取引の決済方法には、証券会社から株式を借りて売却した株式を買戻して株式で返済する「返済買い」と、空売りしたその株式を、実際に証券会社に渡す「現渡し」があります。

現引き・現渡しは株価が予想に反したときに効果的

信用取引は決済期限の有無によって「制度信用」と「一般信用」に分けられます。

制度信用の反対売買の期限は最長6ヶ月であり、信用取引でエントリーした銘柄の値動きが思惑から外れれば、それだけコストも損失も膨らみます。このようなときは現引き・現渡しでその銘柄を買い取れば、損失をコントロールできます。

まとめ

信用取引はレバレッジをかけた取引ができるので、小資金でも大きなリターンが期待できる反面、相応のリスクがある投資手法です。

信用取引をはじめるなら、基本的な知識を頭に入れてからはじめるようにしましょう。

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徳田陽太

札幌で働く元証券マンのファイナンシャルプランナー。専門分野は株や投資信託を用いた中長期での資産形成。 趣味はスポーツ全般で小、中、高と野球部に所属。また、米国への留学経験があり、海外スタートアップ事情にも精通。