ハイリスク・ハイリターンな「信用取引」の基本

徳田陽太

2017/03/30 2021/01/20

資金力に余裕がない人が手早く資産を作るためには、リスクを取ってレバレッジをかけた「信用取引」が一つの選択肢となります。しかし、やみくもな取引は大きな損失を生む原因にもなりかねません。

今回は、信用取引をはじめる前に押さえておきたい基礎知識を見てましょう。

預け入れ資産を担保に資金や株式を借りる「信用取引」

信用取引では、投資家が証券会社に預けた委託証拠金を元手に、資金や株式を借りて取引をします。直接現金で預け入れないなら、現物取引で保有している株式や債券の額面の一定額までを委託証拠金とすることもできます。

証券会社を問わず、委託証拠金率の上限は30%に設定されていて、大まかに自己資金の3倍程度までの金額を投資できると考えておけば問題ないでしょう。

上昇局面では信用買い、下落局面では空売り

信用買いは現物の買いと取引時のイメージは大きく変わりません。具体的には、証券会社から資金を借り受け、それを元手に株式の買い注文を発注します。上昇すれば利益部分を得られますが、損失が発生すると、資金の返却と買値との差額が生じます。

信用取引の最大の特徴は、「空売り」をすることで下落局面でも収益を狙える点にあります。空売りとは、証券会社から株式を借りて一度売り、安くなってから買い戻すことで、売った値段と買い戻したときの差額が利益になります。

損失が拡大すると追証のリスク

信用取引で発生した損失や、担保として預けた株式や債券の価格が値下がりしたときに発生するのが「追加証拠金（追証）」です。保証金率が最低維持率を下回ると、定められた追証を速やかに差し入れる必要があります。

信用取引には、手数料以外にも追証をはじめとするさまざまなコストが発生します。

手数料以外のコストとして「金利」と「貸株料」が発生しる

信用取引では、手数料よりも金利と貸株料が重要です。基本的に現物取引に比べて手数料は安く、証券各社で差が出るのは、買い方金利と売り方の「貸株料」です。

金利と貸株料は日々加算されるので、保有期間が長いほどコストがかさむことになります。信用取引口座を開設するときには、コスト面の確認は必須作業なのです。

現引き・現渡しで決済する方法もある

信用買い注文は本来なら、株式売却後に借りた資金を返却する必要がありますが、資金を返却しないで済む決済手段として「現引き」と「現渡し」があります。

「現引き」では証券会社に当初買い付け代金を別途支払うことで、自身の保有資産として組み込む決済方法です。これに対して「現渡し」は、信用取引で売り建てた銘柄を、すでに保有していた同銘柄と入れ替える取引です。

現引き・現渡しは株価が予想に反したときに効果的

信用取引には「制度信用」と「一般信用」があります。

制度信用における反対売買期限は6ヶ月であり、信用買いで株価がうまく上昇しなければ、それだけ損失もコストも膨らみます。このようなときは現引き・現渡しでその株式を買い取ることで、金利支払いなしにその銘柄を保有することで、損失をコントロールできます。

まとめ

信用取引は比較的難易度の高い投資手法です。大きなリターンが期待できる分、リスクも小さくないのが信用取引です。信用取引をはじめるのであれば、基礎知識を頭に入れてからはじめるようにしましょう。

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徳田陽太

札幌で働く元証券マンのファイナンシャルプランナー。専門分野は株や投資信託を用いた中長期での資産形成。 趣味はスポーツ全般で小、中、高と野球部に所属。また、米国への留学経験があり、海外スタートアップ事情にも精通。