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株の売り方教えます。利益を出すための「売り注文」の方法とは

株の売り方教えます。利益を出すための「売り注文」の方法とは

株の教科書.com編集部
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記事の難易度:★★☆☆☆

株式の買い方と同じく知っておきたいのが「株式の売り方」。チャートで値上がりを喜んでいても、実際に売らなければ利益は確定しません。反対に、値下がりが続いているのに持ち続けていれば、損失失が膨らんでいきます。株式を売るということは、とても大事な作業なのです。では、いつどうやって売り注文を出したら良いのでしょうか?

今回は、株式の売り方を解説していきます。

株式はいつ売れば良いのか

株式を手放すべき二つのタイミング

株式には配当株主優待のように保有するだけで得られるメリットがあるため、手放すタイミングには誰もが迷いますが、株式には売るべきタイミングがあります。

それは、企業業績が変化したときと利益確定したいときです。

企業業績に変化が出たら売る

企業業績には、良い変化と悪い変化があります。株式を売るべきタイミングは、悪い変化、つまり株価が下がってきたときです。

業績悪化や不祥事が明らかになると、株価が悪い下がり方をします。株価が下がることを予測したら、買ったときよりも下がる前に売り抜けるほうが良いでしょう。

また、業績が良くても増資をすると株式の価値が薄まるため、値下がりを起こします。機関投資家が大量に株式を売却しても値下がりしますが、このようなケースでは慌てて株式を手放さずに様子を見るべきでしょう。特に出来高が小さい銘柄は値動きの振れ幅が大きくなりがちなので、状況を見極めて売るか保持するか決めましょう。

IPO株式では、データの蓄積がないので値動きに注意が必要です。取引初日には人気が殺到して株価が跳ね上がりますが、それを過ぎると株価は下落に転じます。値下がりがはじまったらいったん売却することも検討しましょう。

利益確定のタイミングで売る

今すぐお金が必要なときや株価が自分の決めた条件になったときなど、利益確定したいときがあります。利益確定のときには迷わず売るようにしましょう。更なる値上がりが期待できそうなときや、配当・株主優待の権利を得たいときは、保有株式を一部売却することも有効です。

売り方のルールを作っておく

売却時のルールを決めておく

株式を売却するときには、、売り方のルールを決めておかなければ、得られるはずだった利益が少なくなったり、損失が出ることもあります。

売り方のルールとして決めるポイントは、株価がいくらになったら売るかと、どれくらい売るかがの二点です。

ルールの決め方は人それぞれですが、「買ったときより○円下がったら売る」「○%を下がったら売る」など、株価やチャートを見ながら銘柄ごとに決めると良いでしょう。これは損失を拡大させないためのテクニックで、損失切り(ロスカット)と言います。

決めたルールは守ること

大切なのはルールを最初に決めておき、そのルールを守ることです。特に、損失をしているときは「値上げするまでこのまま持っておきたい」という気持ちが働きやすくなります。あらかじめ決めておいた損切りのラインに達したら、ルールに則って売却する覚悟が必要です。

逆指値を使いこなして株価の急落を免れる

売買の基本は成行注文と指値注文

株式を売るときの注文方法にも、成行注文と指値注文を選べます。すぐに売りたいときは成行注文を使えますし、ある程度利益が確保できた時点で売りたいときは指値注文が向いています。

リスク管理に効果的な逆指値注文

そしてもう一つ、逆指値注文という方法を覚えておきましょう。逆指値は「○円以下になったら売る」という注文方法です。

逆指値注文は急激に株価が下落したときに有効です。株価が急落しても指定しておいた価格で売却されるので、一定以上の損失を出さずに済むのです。急な下落が心配な人は、あらかじめ逆指値で設定しておくと良いでしょう。

株式を売るときの三つの注意点

注文から現金化までは四営業日かかる

株式を売るときの注意点として「精算日」があります。株式を売却してもその日に現金化が完了するわけではありません。通常、売却してから現金化するまでには清算日と呼ばれる手続きに必要な時間がかかります。清算日は売却日から数えて四営業日かかるので、即時に現金が手に入れることはできませんので覚えておきましょう。

売買に発生する「売買委託手数料」

次の注意点として「売買委託手数料」があります。株式を売るときにも手数料が発生するのです。手数料額は、証券会社によってさまざまです。一日定額や取引毎に手数料が発生するなど、取引スタイルに合わせて選ぶと良いでしょう。株の教科書.comでは証券会社毎の手数料比較ページを掲載していますので、参考にしてみてください。

売却益にかかる各種税金

そしてもう一つの注意点が「税金」です。株式の売却時や配当受け取り時に所得税と住民税を合わせた20%(2037年までは復興特別所得税を加算した20.315%)の税金がかかります。つまり、株式を売ったときに自分の利益として実際に手元に残るのは、売買委託手数料と税金を引いた額になります。

利益が出ると思っていたのに実は赤字だった、思ったほど利益が無かったということにならないよう、株式を売るときにはこれらの注意点を考慮して売却価格を設定するようにしましょう。

まとめ

株式投資では、株式を買うことと株式を売ることをセットで考えた方がうまくいきます。株式を買った後に売るときの条件を考えるのではなく、あらかじめうまく利益が出る売却条件を考えてから株式を買うと失敗が少なくなります。初心者のうちは少額から株式を買い始めて売買に慣れていくようにしましょう。

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