初心者でも株の買い方がわかる!株の教科書.com

主要ネット証券で相次ぐ手数料無料化。個人投資家はどう活かすか

主要ネット証券で相次ぐ手数料無料化。個人投資家はどう活かすか

PR
株の教科書.com編集部
株の教科書.com編集部

個人による投資が活発な米国では、最大手のネット証券を含めて全ての取引手数料の撤廃に向けた動きが注目されていますが、日本でも主要ネット証券5社が相次いで個人投資家向けの一部手数料の見直し・無料化を発表しました。

今回は、手数料無料化の対象と、手数料無料化を踏まえた個人投資家の取るべき投資戦略についてのアイデアを見てみましょう。

信用取引や投資信託の手数料が無料化

12月に入って、主要ネット証券各社が相次いで信用取引の手数料や投資信託の購入手数料の無料化を発表しています。

auカブコム証券SBI証券マネックス証券松井証券楽天証券
現物株式-
※50万円まで
-
※50万円まで

※50万円まで
信用取引-
投資信託---
その他
(ミニ株)

(夜間PTS取引)
---

※2019年12月12日時点

主要ネット証券5社のうち、楽天証券を除く4社が信用取引の手数料を撤廃、auカブコム証券とマネックス証券を除く3社が投資信託の購入手数料を無料としています。また、auカブコム証券は単元未満株サービスの「プチ株」で、SBI証券は夜間PTS取引の手数料を無料にしています。

信用取引は資金力の勝負になる

主要ネット証券のうち4社が手数料の撤廃を発表した信用取引は、現金や保有する株式を担保とすることで、手元資金の数倍の金額を取引できます。

信用取引では、取引完了までに所定の貸株料や品貸料が発生します。

資金効率が良い反面リスクが高い

信用取引は資金効率が良い取引ができる反面、どうしてもリスクが高い取引になる傾向があります。自身のリスク許容度を超えた取引になりやすいので、しっかりした資金管理が欠かせません。

中長期の資産形成に向く投資信託

1回の取引で大きな利益が期待できるものの資金力の勝負になりやすい信用取引に対して、中長期の資産形成に向いているのが投資信託です。

低コストで市場全体に連動した利益が期待できるインデックスファンドも豊富にそろい、対象となる資産クラスだけではなく、少額からの投資環境も整ったことで、投資信託を利用した資産形成ははじめやすくなっています。

短期間では大きく儲けられない

少額からの資産形成に向く投資信託ですが、信用取引のように短期間で大きく儲けることには向いていません。信用取引と投資信託では、目的が違うことを理解して使い分けることが肝心です。

まとめ

信用取引にしても投資信託にしても、最終的には金銭的な利益を得ることを目的としています。手っ取り早く利益を狙うなら信用取引、中長期での資産形成を目指すなら投資信託と、目的に応じて使い分けることが肝心です。

総合評価
(0)

証券会社を選んで口座を作ろう!

免責事項

株の教科書.com(以下、当サイト)で提供している文章、画像、動画等のコンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。

当サイトは投資に関する知識、技術情報の提供を目的としており、特定の銘柄、投資対象、投資行動、運用手法を奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。