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主要ネット証券で相次ぐ手数料無料化。個人投資家はどう活かすか

主要ネット証券で相次ぐ手数料無料化。個人投資家はどう活かすか

株の教科書.com編集部
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個人による投資が活発な米国では、最大手のネット証券を含めて全ての取引手数料の撤廃に向けた動きが注目されていますが、日本でも主要ネット証券5社が相次いで個人投資家向けの一部手数料の見直し・無料化を発表しました。

今回の手数料無料化の対象はどのような投資商品であり、手数料無料化を踏まえて個人投資家はどのような投資戦略を採用するとよいのでしょうか。

信用取引や投資信託の手数料が無料化

12月に入って、主要ネット証券各社が相次いで信用取引の手数料や投資信託の購入手数料の無料化を発表しました。その内容を見てみましょう。

auカブコム証券SBI証券マネックス証券松井証券楽天証券
現物株式-----
信用取引-
投資信託---
その他
(ミニ株)

(夜間PTS取引)
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主要ネット証券5社のうち、楽天証券を除く4社が信用取引の手数料を撤廃、auカブコム証券とマネックス証券を除く3社が投資信託の購入手数料を無料としています。

また、auカブコム証券は単元未満株サービスの「プチ株」で、SBI証券は夜間PTS取引の手数料を無料にしています。

個人投資家は投資戦略をどう組み立てる?

このように主要ネット証券が相次いで一部手数料の無料化や撤廃を発表したことを踏まえて、個人投資家はどのような投資戦略を組み立てるとよいのでしょうか。

信用取引は資金力の勝負になる

主要ネット証券5社のうち4社が手数料の撤廃を発表した信用取引は、現金や保有している株式を担保に、数倍の金額を取引できます。資金効率が改善する反面、取引完了までに保有している銘柄に対して所定の貸株料や品貸料が発生します。そのため、大きな金額を取引するときには、資金力の勝負となる側面があります。

中長期の資産形成に向く投資信託

1回の取引で大きな利益が期待できるものの資金力の勝負になりやすい信用取引に対して、中長期の資産形成に向いているのが投資信託です。

現在では低コストで市場全体に連動した利益が期待できるインデックスファンドも豊富にそろい、100円単位での買い付けやポイントによる買い付けなど、少額からの投資環境も整備されたことで、投資の第一歩をはじめやすくなっています。

まとめ

信用取引にしても投資信託にしても、最終的には金銭的な利益を得ることを目的としています。手っ取り早く利益を狙うなら信用取引、中長期での資産形成を目指すなら投資信託と、目的に応じて使い分けることが肝心です。

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