現物取引と信用取引の違い

横山研太郎

2017/06/29 2021/09/09

現物取引と比べると高いリターンが狙えることから人気を集めている信用取引ですが、高いリターンは高いリスクの裏返しでもあります。投資の世界は自己責任。投資の結果は全て自分で受け止めなければなりません。

今回は、現物取引と信用取引の違いと、信用取引のリスクについて見てみましょう。

現物取引と信用取引の違い

現物取引と信用取引の最大の違いは、「投資するためのお金や株式を借りる」という点です。自己資金だけで取引する現物取引に対して、信用取引では自分の信用を担保にお金や株式を借りて取引するという違いがあります。

信用取引では、担保として「委託保証金」を差し入れ、その金額に応じて取引できる金額が決まります。委託保証金にはお金だけでなく保有株式を差し入れることもできます。

信用取引では各種手数料が発生する

信用取引は、お金を借りて株式を購入して、その株式を売却した時点で借りたお金を返済する「信用買い」と、株式を借りてその株式を売却し、同じ銘柄の株式を購入した時点で株式を返済する「信用売り」があります。

信用取引はお金や株式を借りて取引をするので、お金を借りている場合には金利を、株式を借りている場合には「貸株料」という形で各種手数料が発生するがあります。

自己資金よりも多額の取引ができる

信用取引では取引する金額の最低30％以上の委託保証金が必要になります。言い換えれば、自己資金の3倍強までの取引ができるのが魅力です。

資金効率の良い取引ができるので、自己資金では手が届かなかった値がさ株の買い付けや、現物取引よりも高いリターンを狙うこともできます。

下げ局面でも利益を狙う取引ができる

現物取引では、「買って、値上がりしたものを売る」ときにしか利益を出すことができませんが、信用取引では空売りにより下落局面でも利益を出すことができるのです。

信用取引を正しく利用できれば、値上がり局面だけではなく値下がり局面でも利益を出すチャンスが得られます。

取引がハイリスク・ハイリターンになりがち

信用取引の大きなデメリットとして、ハイリスク・ハイリターンであることが挙げられます。レバレッジをかけた取引は、値上がり局面では原資産よりも大きな利益が期待できる反面、値下がり局面では大きな損失を被るリスクがあります。

レバレッジをかけた取引は資金効率が良い取引になる反面、その分ハイリスク・ハイリターンな取引になることに注意が必要です。

「追証（おいしょう）」のリスクがある

信用取引では取引をはじめるために委託保証金が必要ですが、委託保証金率が一定割合を下回ると、追加の委託保証金（追証）が発生します。この追証が解消できなければ、取引は強制決済されてしまいます。

追証の発生を防ぐには、資金に余裕を持たせた取引が欠かせません。

まとめ

信用取引は資金効率の良い取引が期待できる反面、レバレッジをかけた取引である以上、ハイリスク・ハイリターンな取引になるというデメリットがあります。

投資は自己責任であり、失敗しても取り返しがつきません。ルールや仕組みをしっかりと理解した上で、リスクを取りすぎない取引をすることを心がけることが、取引を続けるための秘訣です。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。