現物取引と信用取引の違い

横山研太郎

2017/06/29 2020/04/03

より高いリターンが狙える信用取引は魅力的と言えますが、それだけリスクをともなう投資方法です。投資の世界は失敗しても自己責任。信用取引にはどのようなリスクがあるのでしょうか。

今回は、現物取引と信用取引の違いについて見てみましょう。

現物取引と信用取引の違いとは

現物取引と信用取引の最も大きな違いは、「投資するためのお金や株式を借りる」という点です。自己資金だけで取引する現物取引に対して、信用取引では自分の信用を担保にお金や株式を借りて取引することができます。

お金や株式を借りるときには、担保として「委託保証金」を差し入れ、その金額に応じて取引できる金額が決まります。委託保証金にはお金だけでなく保有株式を差し入れることもできます。

信用取引は売買手数料以外のコストもかかる

信用取引では、お金を借りて株式を購入し、その株式を売却した時点で借りたお金を返済する「信用買い」と、株式を借りてその株式を売却し、同じ銘柄の株式を購入した時点で株式を返済する「信用売り」があります。

信用取引はお金や株式を借りて取引をするものであり、お金を借りている場合には金利を、株式を借りている場合には「貸株料」を支払う必要があります。

信用取引のメリット：自己資金よりも多額の取引ができる

信用取引では取引する金額の、最低30％以上の委託保証金が必要になります。逆に言えば、自己資金の3倍強までの取引ができます。

資金効率の良い取引ができるので、自己資金では手が届かなかった値がさ株の買い付けや、現物取引よりも高いリターンを狙うこともできます。

信用取引のメリット：下げ局面でも利益を出すことができる

現物取引では、「買って、値上がりしたものを売る」ことでしか利益を出すことができませんが、信用取引では空売りにより下落局面でも利益を出すことができるのです。

信用取引を正しく利用できれば、値上がり局面だけではなく値下がり局面でも利益を出すチャンスが得られます。

信用取引のデメリット：取引がハイリスク・ハイリターン

自己資金よりも多額の取引ができる信用取引のデメリットとして、ハイリスクであることが挙げられます。値上がり局面では原資産の値動きよりも大きな利益が期待できる反面、値下がり局面では大きな損失を被るリスクがあります。

レバレッジをかけた取引は資金効率が良いものの、それだけハイリスク・ハイリターンな取引になることに注意が必要です。

信用取引の注意点：「追証（おいしょう）」には要注意

信用取引では取引をはじめるために委託保証金が必要ですが、委託保証金率が一定割合を下回ると、追加の委託保証金（追証）が発生します。この追証が解消できなければ、取引は強制決済されてしまいます。

追証を発生させないためには、資金に余裕を持たせた取引が欠かせません。

まとめ

レバレッジをかけることで資金効率の良い取引が期待できる信用取引ですが、レバレッジをかけた取引である以上、ハイリスク・ハイリターンな取引になるのが現物取引との違いです。

投資は自己責任であり、ルールを知らずに失敗しても取り返しがつきません。ルールや仕組みをしっかりと理解した上で、リスクを取りすぎない取引をすることを心がけることが、取引を続けるための秘訣です。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。