何が違う？現物取引と信用取引の違い

横山研太郎

2017/06/29 2023/05/17

現物取引と比べて高いリターンが狙えることから個人投資家から人気の信用取引ですが、ハイリターンはハイリスクの裏返しでもあります。投資の世界は自己責任。投資の結果は全て自分で受け止めなければなりません。

今回は、現物取引と信用取引の違いと、信用取引のリスクについて見てみましょう。

現物取引と信用取引の違い

現物取引と信用取引の最大の違いは、「投資のための資金や株式を借りるか」という点です。

自己資金の範囲内で取引する現物取引に対して、信用取引では自分の信用を担保に資金や株式を借りることでレバレッジをかけた取引ができるという違いがあります。

信用取引では各種手数料が発生する

信用取引には、資金を借りてある銘柄を購入して、売却した時点で借りた資金を返済する「信用買い」と、株式を借りてその株式を売却し、同じ銘柄を購入した時点で株式を返済する「信用売り」があります。

資金や株式を借りて取引をする信用取引では、資金を借りれば金利が、株式を借りれば「貸株料」という形でコストが上乗せされます。

自己資金よりも大きい金額の取引ができる

信用取引では取引金額に対して最低でも30％以上の委託保証金が求められます。見方を変えれば、自己資金の3倍強までのレバレッジをかけた取引ができるのです。

このように資金効率の良い信用取引は、使いこなせれば同じ資金でもより高いリターンの追求や、自己資金では手が届かない大型株・値がさ株の買い付けなど、取引の幅を大きく広げることにもつながります。

下げ局面でも利益を狙う取引ができる

現物取引では、「買って、値上がりしたものを売る」ときにしか利益を出せませんが、信用取引では空売りにより下落局面でも利益を出すことができるのです。

信用取引を正しく利用できれば、値上がり局面だけではなく値下がり局面でも利益を出すチャンスが得られます。

取引がハイリスク・ハイリターンになりがち

信用取引の魅力であるレバレッジをかけた取引は、原資産の値動きを増幅するため、事前の想定と外れた動きをすると大きな損失を被るリスクがあります。

レバレッジをかけた取引は資金効率が良い取引になる反面、その分ハイリスク・ハイリターンな取引になることに注意が必要です。

「追証（おいしょう）」のリスクがある

信用取引では委託保証金が必要ですが、委託保証金率が一定割合を下回ると、追加の委託保証金（追証）が求められます。この追証を用意できなければ、強制決済されて取引が終了してしまいます。

追証を防ぐには、資金に余裕を持たせた取引が欠かせません。

まとめ

信用取引は資金効率の良い取引が期待できる反面、ハイリスク・ハイリターンな取引になるというデメリットがあります。

ルールや仕組みをしっかりと理解した上で、リスクを取りすぎない取引をすることを心がけることが、取引を続けるための秘訣です。

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横山研太郎

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。 資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。