投資初心者が知っておきたい株式取引の基礎用語

横山研太郎

2017/10/31 2023/04/06

記事の難易度：★☆☆☆☆

株式投資ではさまざまな場面でたくさんの専門用語が使われます。こうした用語をある程度理解しないと、不安を抱えたまま取引をすることにつながり、取引も失敗しやすくなります。

今回は、実際に取引をしているときに見聞きすることの多い言葉を中心に、株式投資の基礎用語を解説します。

この記事のもくじ

1 株価や取引量に関する基礎用語
- 1.1 チャートや値動きの様子を見る基礎用語
2 配当やその良し悪しを判断するための基礎用語
- 2.1 特殊な買い方に関する基礎用語
3 個別銘柄の特徴をあらわす基礎用語
- 3.1 株価を判断するための株価指標の基礎用語
4 まとめ

株価や取引量に関する基礎用語

株価は取引時間中にも変動しますが、取引の最初についた値段を「始値（はじめね）」、取引の最後についた株価を「終値（おわりね）」と呼びます。また、取引時間中についた最も高い取引価格を「高値（たかね）」、最も安い取引価格を「安値（やすね）」と呼び、この四つをまとめた値を「四本値（よんほんね）」と言います。

1日の取引時間中に売買された株数は「出来高（できだか）」と呼び、出来高が多い銘柄は流動性があると言われます。実際の取引では、出来高が少ない銘柄は狙った金額で取引できない場合があるので、注意が必要です。

チャートや値動きの様子を見る基礎用語

株価の動きを一目でわかるように図にしたものがチャートです。チャート上で1日の値動きを表すときには、一般的に四本値を簡単に表せるローソク足が使われます。

ローソク足を見るときには、取引時間中に始値・終値よりも高い株価をつけていたことを表す「上ひげ（うわひげ）」と、取引時間中に始値・終値よりも安い株価をつけていたことを表す「下ひげ」が使われます。

このほかに、「高値引け」と「安値引け」という言葉も重要です。高値引けは「高値と終値が同価格」、安値引けは「安値と終値が同価格」という意味です。高値で引けるということは「取引時間の終盤でも買いの勢いがある」と推測することができます。安値で引けたときはこの逆です。

配当やその良し悪しを判断するための基礎用語

株式を保有している株主に会社から支払われるのが配当であり、決算ごとに公表される1株あたり配当金額に持ち株数をかければ受け取れる税引き前配当金を知ることができます。「配当利回り」は「配当金÷購入株価×100」で求めることができ、その株を買ったときの金額に対する配当金の割合を表します。配当利回りは高い方がよいと考えられます。

配当以外の株主還元として、商品・サービスやその利用券などの形で提供される株主優待があります。自社製品やサービス、金券といったリターンがある株主優待も、実質的な配当利回りに含めて考えることもできます。なお、一般に言われる配当利回りには、株主優待分は含まれません。

特殊な買い方に関する基礎用語

株式投資で特殊な買い方はいくつかありますが、一般的な方法として下落を見計らって買いを入れる「押し目買い」や、値下がりしたときに買い増して取得単価の引き下げを狙う「ナンピン」という手法があります。

成功すれば大きなリターンが期待できる押し目買いやナンピンですが、失敗すると損失ばかりが大きくなるハイリスク・ハイリターンな取引であり、資金に極めて大きな余裕があるときの取引となります。

個別銘柄の特徴をあらわす基礎用語

個別銘柄は、時価総額や流動性、業種によってグループ分けされることがあります。例えば、時価総額が大きい「値がさ株」は、多額の購入資金が必要となる銘柄の総称です。これに対して、株価が安い銘柄は「低位株」と言い、株価が3桁以下になっているような銘柄は「ボロ株」と呼ばれます。

このほかに、売上に占める海外比率が高く、円安局面で有利になる銘柄を「輸出関連株」と呼びます。これに対して、売上の大半を国内に頼り、円高局面で強い銘柄を総称して「内需関連株」と呼びます。内需関連株でも、原材料などの仕入を海外に頼っている銘柄は、円安が逆風になります。

株価を判断するための株価指標の基礎用語

上場企業の株式は値段（株価）がつきますが、銘柄AとBを比べる指標は株価ではなく1株あたりの価値です。価値を比較する株価指標としてもっとも使われるのが「株価÷1株あたり利益」で求められる株価収益率（PER）と、「株価÷1株あたり純資産」で求められる株価純資産倍率（PBR）です。PERとPBRのどちらも、高ければ割高、低ければ割安と判断される、株価を判断する重要な株価指標の一つです。

このほかには、株主が出資した資金（自己資本）を活用してどれだけの利益を出せたのかを測る自己資本利益率（ROE）も重要な指標の一つです。ROEはPER・PBRと同様、高いほうが良い経営をしていると考えられますが、中長期的には別の尺度もあるので、注意が必要です。