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初心者でもできる?空売りとは

初心者でもできる?空売りとは

株の知識レベル:

空売りは、株価の値下がり局面でも利益を出すことができる投資手法です。空売りができれば利益を出せるチャンスも増えますが、一歩間違うと多額の損失をこうむってしまう場合もあります。
空売りとはどのような仕組みで、どのような注意点があるかを理解しておきましょう。

空売りをすれば、値下がり局面でも利益出すことができる

空売りをすれば、値下がり局面でも利益出すことができる

空売りとは株式を借りてきて売り、それを買い戻して返済するという取引手法です。現物注文と異なり、「買ってから売る」のではなく、「売ってから買い戻す」という売買方法であり、「高く売って安く買う」ことで利益を出すことができます。値下がりしそうだという時に利益を出すことができるのが、空売りの特徴です。普通であれば、「この株はまだ下がりそうだから、買うのはもう少し下がってからにしよう」と見送る場面でも、空売りで利益を得るチャンスがあるのです。

空売りをするには信用取引口座が必要

空売りは株を借りて取引をするため、信用取引の口座が必要です。ただ、誰でも信用取引の口座を開設できるわけではありません。信用取引は現物取引よりもハイリスクな取引であり、ある程度の取引経験がある投資家でなければ、信用取引口座を開設することができないルールとなっています。取引経験の基準は証券会社ごとに異なりますが、半年から1年程度の経験が必要としているところが多いようです。

空売りの損失は無限大に大きくなる可能性がある

空売りで最も注意しなければならないことは、株価が値上がりすると損失が発生するため、理論上は損失が無限大になる可能性があるということです。「買ってから売る」取引では、株価が値下がりしても0円までであり、購入した金額以上に損失が発生することはありません。これに対して空売りは、株価の値上がりに応じてどこまでも損失が発生することもあります。

実際には、損失が無限に膨らむ前に委託保証金の追加(追証)や強制決済といった投資家保護の仕組みが発動されるため、損失は限定されます。しかしタイミングがずれると委託保証金以上の損失が発生することもあるので気をつけましょう。

取引期間が決まっていることに注意

これは、空売りだけでなく信用取引全般に言えることですが、日本証券金融などからお金や株式を借りる通常の信用取引(制度信用取引と言う)では、返済期限が最長6カ月となっています。空売りをしてから6カ月が経過すれば、その後の値下がりが期待できたとしても、買い戻して決済しなければなりません。

制度信用取引ではなく、証券会社からお金や株式を借りる「一般信用取引」ではそれぞれの証券会社が返済期限を決めることができるため、6カ月をこえて取引をすることができます。その分だけ、制度信用取引よりも金利が高く設定されています。

空売り銘柄の取引状況で金利が変わることに注意

空売り銘柄の取引状況で金利が変わることに注意

空売りをするときの三つめの注意点は、金利が変わる可能性があることです。空売りは、金利を支払ってお金を借りるのではなく、貸株料を支払って株式を借りて取引をします。しかし、借りることができる株式の量には限度があります。空売りをしたいと考える人が多くなると、貸し出す株式が不足してしまいます。その場合は機関投資家などから有料で株式を借りて貸し出します。この時に機関投資家などに支払われるコストが「逆日歩(品貸料)」と言われ、空売りをする投資家が日々支払わなければなりません。

逆日歩はあらかじめ決まっているのではなく、事前に知ることはできません。空売りが信用買いを上回っていれば、その日ごとに1株あたりいくらの逆日歩がかかるかが、事後に公表されます。空売りの内容によっては、思わぬ高コストがかかることもあります。空売りと現物買いを組み合わせて、株主優待をほぼコストゼロで手に入れるという投資法には人気がありますが、高額の逆日歩でかえって損をしてしまったというケースも最近では珍しくありません。

貸株料と逆日歩は受渡日ベースで計算される

信用取引の金利(空売りの場合は貸株料と逆日歩)は、取引日ベースではなく、受渡日ベースで計算されます。受渡日は取引日の4営業日後となっているため、火曜日から水曜日にかけて空売りしている分は、4営業日後にあたる金曜日から翌週の月曜日までの貸株料と逆日歩がかかります。取引としては火曜から水曜の2日しか株を借りていないのに、受け渡しベースでは4日間株を借りている計算になります。多額の逆日歩がかかる場合には、かなりの負担になる場合もあります。

まとめ

空売りは、投資で利益を得るチャンスを大きく広げる手段となります。だからこそ、空売りができるように信用取引口座を開設しておくのは悪いことではありません。現物取引とは異なる資金を借りるコストをはじめとしたルールを理解しておく必要があります。知らないうちにハイリスクな取引をしていたということがないよう、空売りをするときにはしっかりと自己管理しておきましょう。

大阪でファイナンシャルプランナーとして活動。
資産運用に関する記事やビジネス関連の記事を多数執筆。
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