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物色テーマ:ラニーニャ現象

太平洋赤道域の水温が平均より高いと「エルニーニョ現象」、低いと「ラニーニャ現象」といわれている。

エルニーニョだと日本は冷夏、ラニーニャだと猛暑になりやすい。天候は経済活動にとって大きな影響を与えるが、猛暑効果をもたらすラニーニャは相場にとってプラスに働きやすい。

2016年はラニーニャ不発

2016年はラニーニャ不発

ラニーニャ現象は、貿易風とも呼ばれる東風(こち)が強い場合に起こりやすい。赤道からの東風(こち)でインドネシア近海の水面温度が上がり、海水の蒸発で積乱雲が盛んに発生することが猛暑につながる。エルニーニョ現象はその反対で、東風(ひがしかぜ)が弱く、インドネシア近海の海水温度が上がらず、積乱雲の発生が東側に移動するので、日本では冷夏になりやすくなる。

ラニーニャ現象が起こると厳冬にもなりやすい。インドネシア近海の温度が上がると、その対流活動によって偏西風が北に押し上げられ、その影響でシベリア高気圧が日本に向けて流れてくるので寒い冬、つまり厳冬となる。一般に「猛暑・厳冬の方が景気にはプラス」だとされ、株価にとってはラニーニャの方が歓迎となる。

直近のラニーニャ現象は、2010年夏(6~8月)から2011年春(3~5月)に起きている。昨年9月に気象庁は「ラニーニャ現象が発生しているとみられる」との監視速報を出し、今年1月までラニーニャ現象があったとしていた。ところが、水温低下期間が短かったため、2月にラニーニャ認定を取り消した。なお、世界気象機関(WMO)は4月28日、今年後半には50~60%の確率でエルニーニョ現象が発生するとの予報を出している。

ラニーニャ関連銘柄は、やはり本命はビールや清涼飲料メーカーで、衣料への影響も大きい。エアコンや業務用冷蔵庫のメンテナンス会社も上げられる。厳冬銘柄としては暖房器具が注目される。もちろん気象情報会社も対象銘柄となる。

主なラニーニャ現象関連銘柄
銘柄 コード ポイント
サッポロホールディングス 2501 酒類国内シェア4位。ビールを主軸としつつ不動産や外食産業など、事業多角化を推進中。
大塚ホールディングス 4578 清涼飲料水大手。「ポカリスエット」などのスポーツドリンクや「OS-1」などの経口補水液が有名。
ウエザーニュース 4825 世界最大の民間気象予報会社。企業から個人まで幅広く取り扱い、近年は五輪などイベント向けにも注力している。
コロナ 5909 石油暖房機器の最大手。エコキュートやネオキューとなど住宅設備機器、空調機器など幅広く展開中。
シンプロメンテ 6086 飲食や物販・小売りのチェーン店を中心に、全国2万7000以上の店舗にメンテナンスサービスを提供している。
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