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株を取引している人たちにはどういった人達がいるの?

株を取引している人たちにはどういった人達がいるの?

株の知識レベル:

敷居が高く思われがちな株取引。しかし、その市場参加者はさまざまです。
私たちが街を歩いていてよく目にする人々・・・例えばサラリーマンだったり、学生だったりという人たちです。

自分とはまったく無縁の人々が株の売買を行っているというわけではなく、身近にいる人たちが株取引を行っていて、ネット証券が発達した今、誰もが個人投資家になれるのです。もちろんそれだけではありません。

では、どのような人たちが、いつ、株式取引をしているのでしょうか。

誰でも株主になれる!年々増える個人投資家

誰でも株主になれる!年々増える個人投資家

ネット証券が台頭して以降、個人投資家の数は年々増えつつあります。
市場参加者の層は多岐にわたり、主婦からサラリーマンまでさまざまです。スマホ1台で株の発注ができる手軽さも受け、最近では学生の投資家も増えつつあります。

また、国内マーケットには手頃な値段で購入できる国際優良銘柄が多数あります。
例えば皆さまにもなじみのある、「みずほフィナンシャルグループ」。
こちらの最低購入単元は約2万円。ほかにも、日本を代表する総合商社の株も20万円台で購入できてしまいます。

さらに、NISA(小額投資非課税制度)の導入によって、120万円まで非課税で投資ができることも個人投資家が増えている要因の一つでしょう。

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株主優待メインの投資をする主婦投資家

株式投資と言えば売った時にどれくらいもうかるか、ということばかりに目がいきがちですが、それだけではありません。

「株主優待」も株式投資におけるメリットの一つです。企業によって株主優待は多種多様。
例えば航空会社の株主優待では、搭乗券が割引になるものもあります。

また、飲食店の株を購入することで、自社の優待券がもらえる企業もあります。
中にはクオカード等の金券を株主優待としている企業もあり、配当利回りと金券を含めた優待利回りが5%を超える銘柄もあります。

これらの優待銘柄は主婦等の個人投資家に非常に人気があります。

定年を迎えたお金に余裕のある層

これは昔からある話ですが、子供が巣立つのを見送った後、学費などの大きな出費の心配がなくなった老後を迎える、あるいは老後を過ごす層が株式投資を行うのはよくある話です。

投資目的としては子供や孫に資産を残すため、と考える人が基本ですが、投資スタイルとしてはあまり焦らずのんびり構えている投資家が多くいます。時間にもゆとりがあるため、本人の行動力次第で短期的な売買も行える人々になりえます。

マーケットの動向に影響を与える投資家たち

誰でも株主になれる!年々増える個人投資家

ここまでは個人投資家を中心に紹介しましたが、もちろん市場参加者は個人だけではありません。ここからは初心者が知っておくべき、プロのマーケットについて解説します。
これまで説明した個人がマーケットの変動に与える影響は微々たる物です。

注目すべきは市場の中心で、国内マーケットの変動要因に大きな影響をもたらす海外投資家や生損保の機関投資家です。中でも、国内マーケットの6割以上のシェアを誇る海外勢の動向は必ず抑えておかなくてはなりません。

日本のマーケットを牛耳る外国人投資家

意外な事実かもしれませんが、日本のマーケットシェアの6割は海外勢、「外国人投資家」が占めています。
よって、国内株式市場の動向は常に、外国人投資家の投資行動に一喜一憂するのです。

例えば、短期的に相場を動かすヘッジファンド。ざっくり言うと、投資でもうけるプロ集団です。
短期筋とも言われ、投資スタンスはその名の通り短期型。

また、海外政府系ファンド、特に中東のファンドの資金流出入状況を確認することも非常に重要です。
いわゆるオイルマネーは世界で270兆円程運用されていると言われています。上述したような、海外勢の動向を知ることが利益獲得への近道です。
毎週公表される投資部門別売買動向で、各部門別の売買動向を確認するようにしましょう。

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保険会社や信託銀行、年金基金も機関投資家

外国人投資家と言うとピンときませんが、もう少し身近な機関投資家といえば、「保険会社」が挙げられます。保険会社は顧客から集めた保険金だけで、保険料の払い出しを行っているわけではありません。
お金を集めただけだと保険料の支払いを行うどころか、従業員の給料も払えなくなってしまうので、お金を増やす必要があります。

そこで集めた保険料をさまざまなものに投資を行います。株もその対象の一つで、個人投資家とは比べ物にならないほどの巨額の金額を投資して、資産を増やしています。

また近年、問題となっている年金も株式投資などで運用を行っています。
こちらも考え方としては保険と同様、国民から集めた年金を投資で増やすことにより、長期に亘って国民に還元を行う、というものです。

いずれにしても個人と比べ桁の違う金額が動くため、外国人投資家同様、市場に大きな影響を与える存在と言ってもいいでしょう。

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まとめ

以上のように、市場参加者はプロから個人、さらには海外投資家までさまざまです。
また、各主体によって、投資行動のクセや傾向が異なります。この違いを知ることで投資における確度を高めることができます。

決して、株式投資は敷居が高い運用ではありません。
ポイントを押さえて投資をすることで、損失をかぶるリスクを最小化することができます。
政府としても、貯蓄から投資への流れを促す昨今、投資は私たちの資産保全の手段としても、なくてはならないものなのです。徐々に増えつつある個人投資家。そのトレンドは今後も継続することでしょう。

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